BDメディアには「データ用」と「TV録画用」があります。
「録画用」に比べ、「データ用」はその1.5～2倍くらい高い
実売価格で販売されていることが多いようです。（2011年6月現在）
では、どこが違うのかというと、どのメーカーのサイトにも明確な記述はなく、
よくある質問などに歯切れの悪い返事がされている程度。
どうも中身は同じということのようです。
1992年から実施されている『私的録音録画補償金制度』により、
私たちはデジタル録音・録画が目的のメディアを購入時、
自動的に補償金を支払っていることになります。
（※各メディアにより実施時期は異なる）
CDの「音楽用」やDVDやBDの「録画用」と明記されたものには
あらかじめ補償金が含まれており、
録画補償金を管理する団体の報告によると、
・メディア1枚につき約1.1円程度
・録画機器1台につき約500円程度
だそうです。
DVDの場合も、当初は「データ用」と「録画用」の2つの区分でしたが、
テレビ放送がアナログからデジタルへの移行期があった為、
コピーワンスやダビング10といった複製をハード側とメディア側で制御する
CPRM（Content Protection for Recordable Media）が加わり、
・データ用
・アナログTV録画用
・地デジV録画用
という3つの区分になりましたが、データ用とアナログTV録画用は
中身は同じものですので実質は2種類です。
放送の仕組みが変わるという大きな変動により、メーカー側は
ハードとメディアの両方を資金を投入し開発する必要があったわけですが、
その結果として「データ用」と「録画用」という本来の区分と補償金制度は
利用者にとっては分かりやすく機能したのかもしれません。
BDメディアの場合は、制度の為だけに新たにコストをかけてメディアの種類を
2つにする必要はないでしょうから、DVDの当初と同じ2区分、実質1種の状態に
今は落ち着いているということでしょうか。
現在、録画機器に関しては
『新たに発売されている機器には、ハード側で複製を管理できる機能が既に搭載されているので、
録画機器は補償金制度の対象外に変更を』、というメーカー側と、
『ダビング10への移行対応（1回から10回に増えたことで緩和したという考え方）の代償と
ハードディスク機器等への適応製品の拡大』を唱える管理団体とで
対立状態が続いており、法の改正も含めた制度の見直しが求められています。
家庭用ビデオで撮影した映像等をBDメディアにと考えた時、「データ用」を購入したくても
その選択が現実的ではない、というおかしな現状も改善されることを望みます。
（Tomoyama）